塾講師の平均年収・給料はどのくらい？年収upの秘訣とは|塾講師キャリア

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塾講師の正社員の平均年収は365.2万円
現役講師必見！年収upのコツ
働きやすい塾の見分け方
まとめ

塾講師の正社員の平均年収は365.2万円

厚生労働省が提供している「賃金構造基本統計調査」※によると、個人教師・塾・予備校講師の平均年収は365.2万円とされています。

塾講師正社員

平均年収365.2万円

令和1年賃金構造基本統計調査

月給	26.8万
年齢	36.1歳
総労働時間	166時間
賞与	42.9万
勤続年数	7.5年
超過勤務時間	6時間

※令和元年のデータを元に作成しています。しかし注意して頂きたいのが、この数値はあくまで“平均年収”であること。実際には塾講師の“働き方”や、大手・地域密着といった“塾の規模”の違い、“年齢・性別”や“担当科目”。そして意外に思われるかもしれませんが、“塾の方針”などによっても年収には大きく差が出てきます。そこでこの記事では、厚生労働省・当サイトの求人データだけでなく、現役塾講師・教室長・元塾講師の方々にお話を聞きながらまとめた内容をご紹介していきます。これから塾講師を目指す方、塾講師の転職を考えている方、現役塾講師で自身の年収の立ち位置が気になる方は是非参考にしてみてください。

雇用形態による平均年収の違いは最大200万円

一般的に「雇用形態」は“正社員”と“非正規雇用”で分けて考えられる事が多いと思われます。しかし昨今の塾業界の雇用形態は講師のニーズに合わせる形で変化し、大きく４つに分かれ始めているのです。雇用形態の違いの図

※塾によって若干異なる場合があります。

正社員の場合

塾（会社）と正式に雇用契約を結び、週5日、1日8時間労働が決まっている働き方です。生徒さんがいない時間は授業以外の業務（教材作りや教室管理などの雑務）を行うこともあります。常勤講師の平均年収の図

平均年収は「賃金構造基本統計調査」では365.2万円とされていますが、これはあくまで個人教師・塾・予備校講師の平均年収。実際（当サイト調べ）は補習・予習塾で平均年収は252万～350万（月収18万～25万円）。難関受験・大学受験塾だと平均年収は392万～560万（月収30万円～40万円）あたりが相場となってくるようです。

非常勤講師（アルバイト）の平均年収

非常勤講師とは塾（会社）に属さず、任意のコマ（授業）のみ受け持つ事が可能な働き方です。働ける時間に限りがある主婦や、副業として講師をされている方が多く、学生アルバイトを“非常勤講師”として扱っている塾も存在します。非常勤講師の平均収入の図

※参考：令和1年賃金構造基本統計調査

平均時給は「賃金構造基本統計調査」によると1596円。当サイト調べだと1000～1700円あたりが相場となりました。一般的に個別指導塾より集団指導塾の方が時給が高い傾向となっています。個別指導と集団指導の比較

契約社員の平均年収

契約社員は正社員として雇用する前段階、様子見として短期間適応されることがある働き方です。塾によっては「非常勤講師」として扱っている所もあります。給料制度は塾によって月給制のケースと授業コマごとの時給換算のケースがあり、月給制だと18万円。時給換算だと1800～2000円が相場となっています。

常勤講師の平均年収

常勤講師とは、正社員と同じ待遇（福利厚生）を得ながら、「授業のみ」を集中して行うスペシャリストのことです。（※塾によっては正社員・契約社員を指すこともあります）正社員として雇用されていた講師が、・授業や生徒の事だけに集中したい・授業以外の時間を自由に使いたいといった理由で非常勤講師や契約社員の働き方を希望する事例が増えたことを背景に、塾側が応える形で広がりを見せました。通常の正社員と比べると出勤時間が短いため若干給料や年収は下がりますが、それ以上に得るものが大きいとわざわざ常勤講師制度のある塾に転職する講師もいるほど人気が高まっている働き方です。そんな常勤講師の平均年収は「月収20万～30万円」。まだ導入している塾が少ない分事例も少なく偏った数字となりました。

雇用形態の違いで残業代は変わってくる？

ここま正社員、非常勤、常勤とそれぞれ雇用形態によった働き方、年収を挙げてきましたが、最後に触れておきたいのが「残業代」についてです。生徒に勉強を教える塾講師ですが、当然なんの準備も無しに授業を行う事はできません。授業計画を練ったり、授業中に使うプリントを作成したりはたまた授業で行ったテストの採点を行ったり…。他にも塾や雇用形態（主に正社員）によっては教室運営のための雑務や保護者対応といった業務を求められることもあります。では本題、このような「授業準備」の時間や授業以外の業務にいわゆる「残業代」は出るのでしょうか？正直答えは「塾によって異なる」。きっちり支払われるケースもあれば、みなし（固定）残業制を採用している塾も多く見られるため、雇用契約をしっかり確認する必要があります。ただ、ここで留意しておきたいのが非常勤（アルバイト）や常勤講師として働く方たちです。正社員として授業だけでなく、教室運営も担っている塾講師と違い、授業を専門とする講師は時折「コマ給」（授業ごとにお給料が支払われる）制度で雇われる事があります。その場合、あくまでお給料が発生するのは授業時間、つまり授業の準備にかけた時間にはお給料が発生しないケースがあるのです。この問題は一度大きく取り上げられたため、最近はそのような事をする塾も減ってきてはいるのですが、非常勤（アルバイト）として授業を担当する方は必ず雇用契約する前に残業や授業時間以外の業務に対する報酬について確認するようにしてください。これは年収にも関わることなのでとても重要です。

塾の規模による平均年収・給料の違い

各企業で開示されている有価証券報告書を見てみると、知名度の高い大手塾は塾生も多いため、年収が高くなる傾向にあります。

ナガセ(集団指導）	754万（年収）
リソー教育 (個別指導）	684万（年収）
早稲田アカデミー (集団・個別指導）	512万（年収）
東京個別指導学院 (個別指導）	502万円（年収）
明光ネットワークジャパン(個別指導）	491万円（年収）
市進ホールディングス (集団・個別指導）	421万（年収）
クリップコーポレーション(個別指導）	393万（年収）

ただし大手塾の中には、正社員は教室運営スタッフや教室長・本社勤務のみ。塾講師職はすべて非常勤講師で賄っている…といった塾も存在しているため、子供に勉学を教える講師職一本を貫きたい方は注意が必要です。一方、規模が小さく知名度が高くない塾であっても、業績が良く根強い運営を行っている塾であれば、高い報酬を得る正社員講師として働くことが可能でしょう。

担当科目による平均年収の違いも

塾講師の担当科目において、鉄板的に重要視されているのは小学生（中学受験）の「国語」講師と「算数」講師。中学生以上では「英語」講師と「数学」講師が重宝されています。これらの科目は受験科目の花形。特に英語講師は理系、文系どちらも避けられぬ必須科目になるため、教えられる講師はぜひとも確保しておきたいのが塾側の本音。囲い込みの意味でも給料が高くなるケースもあるようです。

急募されている理科・社会講師求人は重宝される

受験科目が重要視されているとはいえ、決して他の科目講師が軽視されている訳ではありません。特に理科・社会のプロ講師は希少的で常任講師を見つけるのが難しく、急募がかけられている塾ではとっても重宝される存在となります。普段より時給・月給・年収がアップされている可能性もあるので、見逃さないようにしましょう。

現役講師必見！年収upのコツ

他の職業と比べると年収が低いと言われがちな塾講師。しかし年収1,000万円～5,000万円を超える超人気講師が存在するのもまた事実です。では年収をアップさせるには、具体的にどうすればいいのか最後に解説していきます。

①役職につく

先ほども軽く触れましたが、塾講師にも普通の会社の部長、課長というように

・教室長・エリアマネージャー・ブロック長・科目長

といった役職が存在します。各々役職に合わせてマネジメント業務や教材作りといった“教える”以外の仕事も増えていきますが、その分「役職手当」という形でお給料に還元されるため、自然と年収が上がっていきます。この手当だけで年収が50万円～100万円あがることもあるでしょう。

②ネームバリューのある先生（カリスマ塾講師）になる

生徒やその親御さんからも引っ張りだこな、いわゆる「人気講師」になると塾側も手放すわけにはいかないため年収は大幅にアップします。とはいえ、塾側から「手放したくない」と思ってもらえるような講師になるには、分かりやすい授業のための工夫だけでなく、生徒さんとのコミュニケーションや気遣いなど相当な努力が必要です。しかし一度周りから評価され人気の拍がつけば、給料アップの直接交渉なども可能になるため目指す価値は大いにあります。具体的な方法の一つとして挙げておきたいのが「オンライン授業」を開催している塾に勤めること。 PCやタブレット端末さえあればどこからでも授業を受けることが可能なオンライン授業であれば、全国の生徒さんに見てもらう事が出来るため、知名度が上がりやすくオススメです。

③正社員雇用の塾で長く続ける

一般的な会社と同じですが、どの塾でも長く勤めれば勤めるほどお給料はアップしていきます。非常勤講師や契約社員だと昇給しない場合もあるため、正社員雇用を行っている塾で長く働き、確実に年収アップをはかるのもよいでしょう。

働きやすい塾の見分け方

最後に働きやすい塾の見分け方を塾の規模感に分けて解説します。全体的な傾向として、大手学習塾の場合はマニュアルが整えられており、中小の学習塾の場合、指導方針は個人の裁量に任せられていることが多いです。それぞれの良さについて詳しく見ていきましょう。

大手：やり方が決まっている

大手の学習塾の場合、授業の品質を均一に保つために授業のやり方がマニュアルによって決められてしまっていることが多いです。学習理念や方針を全国各地で統一することを目的としているため、どの地域の塾に行っても同じ企業が運営している塾であれば授業の質に差が生まれにくいのが特徴です。自分の教え方ややり方がある程度定まっている方にとってはやりにくさを感じる可能性があります。一方、どんなマニュアルにも柔軟に対応できる方であれば、講師間で指導力の差が生まれにくく、安心感がある職場だといえるでしょう。

中小：裁量が与えられている

運営規模が小さい塾や個人経営の学習塾においては、格式張ったマニュアルなどは存在しないのが普通です。そのため、講師それぞれの指導の仕方の色を出しやすくのびのびと指導ができるという特徴があります。自分の教育方針や授業のやり方が定まっている方に取っては、働きやすい職場だといえるでしょう。一方、塾講師として初めて働く方や自分の教育方針などが特に定まっていない方に取っては、教え方に迷いが生じる可能性があります。そのような場合は、生徒に人気がある先輩講師の指導技術をまねすると良いでしょう。

中小：裁量が与えられている

一般的に大手学習塾の方が給料は高くなりがちですが、給料の高さで塾を選ぶのはおすすめできません。なぜなら、自分の指導方針に合わない塾で勤めていても周りから評価される可能性が低くなるからです。自分の適性にあった塾で働けば、自分の良さをのびのびと発揮できるため、周囲からの評価も得やすく収入も伸びやすい傾向があります。「マニュアル通りの指導」か「自分の教育方針を活かした指導」か。給料や年収にとらわれず、精神的に負担をかけず長期的に続けられる塾を選びましょう。

まとめ

塾講師を続けていく上で大切なのは、給料にこだわることよりも生徒に真摯に向き合う姿勢です。もちろん、年収が伸びていけばその分仕事のモチベーションは上がるものの、給料にこだわることで収入が伸びていくとは限りません。大切なのは、自分に合った塾でストレスを小さく抑えて生徒指導を続けることです。たくさんの生徒とかかわる中で生徒指導の技術が磨かれていき、自分のスキルとして身につきます。身についたスキルを武器にすることで年収アップに繋がることもあるでしょう。

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